従業員満足度（ES）とは？
向上させるメリットと具体的な取り組みを解説
【目次】
- 従業員満足度（ES）とは？従業員エンゲージメントとの違い
- 従業員満足度を決める5つの構成要素
- 従業員満足度を向上させるメリット
- 従業員満足度を可視化する調査方法とチェック項目
- 従業員満足度を向上させる6つの具体的な施策
- 従業員満足度向上は企業の成長に不可欠
従業員満足度（ES）は従業員の満足度を表す指標で、満足度が高まるほど業績向上が見込めます。そのため、従業員満足度を高める取り組みを積極的に行うことが大切です。この記事では、従業員満足度の概要や具体的な取り組み内容や調査方法を解説します。参考にしてみてください。
従業員満足度（ES）とは？従業員エンゲージメントとの違い
従業員満足度とは、職場環境や仕事内容、人間関係などの複数の要素で構成される、従業員の満足度を示す指標です。「Employee Satisfaction」の頭文字を取った「ES（イーエス）」とも呼ばれています。近年、少子高齢化や働き方の多様化などを背景に、企業において人材の定着や獲得が難しくなりつつあることから、従業員満足度を向上させるための取り組みが重要です。
従業員満足度と似た意味を持つ従業員エンゲージメントという用語があります。従業員エンゲージメントは、企業への愛着・貢献意欲・信頼といった関係性の強さを示す指標です。
従業員満足度を決める5つの構成要素
従業員満足度は職場環境や人間関係だけでなく、複数の要素で構成されます。ここでは、代表的な5要素を表にまとめました。
| 要素 | 概要 |
| 企業ビジョン・文化 | 企業の理念・行動指針と従業員の価値観が整合し、自発的に貢献行動を取れているか |
| 働きがい | 従業員の能力やスキルを仕事に活かしつつも、自己成長や社会貢献への実感があるか |
| マネジメント | 従業員の努力や成果などを公正・透明に評価する体制が機能し、評価への納得感があるか |
| 人間関係 | チーム内や組織内で心理的安全性が保たれ、活発な双方向のコミュニケーションがあるか |
| 職場環境 | 従業員のライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能で、長時間労働の抑制策が機能しているか |
まずは自社の課題領域を特定し、現状を可視化することが大切です。
従業員満足度を向上させるメリット
従業員満足度を向上させることで、企業にもたらされる主なメリットは以下の3点です。
- ● 生産性・パフォーマンスの向上
- ● 離職率の低下と採用力の強化
- ● 顧客満足度と業績への好影響
それぞれのメリットについて確認していきましょう。
生産性・パフォーマンスの向上
従業員満足度が向上すると、従業員一人ひとりが主体的に仕事へ取り組めるようになるため、個人の生産性やパフォーマンスの向上が期待できるでしょう。実際に、従業員満足度が高い企業の従業員は仕事への意欲が高く、積極的な姿勢で業務に取り組む人が多い傾向にあります。
また、積極的な姿勢によってアイデアを提案したり、チームや組織内のコミュニケーションが活性化したりすることで、コミュニケーション不足によるミスやトラブルが減る上に、イノベーションを促してくれるでしょう。結果として、組織全体の生産性・パフォーマンスが向上します。
離職率の低下と採用力の強化
従業員満足度の向上によって人材の流出防止につながることもメリットの一つです。優れた成果を生み出せる人材が会社に定着することで、企業は長期的な成長や採用コストの最適化を図れます。また、人材が定着すると離職率が低下するため、「働きやすい会社」という自社の強みを対外的にアピールすることも可能です。
従業員満足度の高い企業を探している就活生や転職希望者だけでなく、従業員の紹介によるリファラル採用の強化にもつながります。企業が効果的な採用活動を行い、採用コストを抑えることができれば優秀な人材の確保も可能です。
顧客満足度と業績への好影響
従業員満足度の向上によって個人のパフォーマンスが高まれば、顧客対応にも好影響を及ぼし、顧客満足度の向上につながります。従業員の満足度が高まると、仕事の意義を理解した上で自分の役割を果たそうという行動につながり、顧客に対しても高い価値を提供できるようになるためです。
従業員満足度と顧客満足度には相関関係があると言われており、厚生労働省の調査でも同様の傾向が示されています。厚生労働省の調査によると、従業員と顧客満足度の両方を重視している企業は、顧客満足度のみを重視する企業と比べて業績が向上しているという結果が出ました。
従業員満足度を可視化する調査方法とチェック項目
従業員満足度を高めるための施策を実行するには、まず社内で調査を行って現状を把握することが大切です。効率良く調査を行うために、従業員満足度の調査方法やチェック項目、調査を実施する際の注意点を事前に把握しておきましょう。
従業員満足度の調査方法
従業員満足度を調査する方法は大きく分けて、アンケート調査と面談調査の2つの方法です。アンケート調査は紙またはWebを用いて従業員にアンケートを実施します。アンケート調査を行う際のポイントは、率直な意見を集めるために匿名性を確保することです。
面談調査は、上司が1対1で従業員と面談して直接意見を集めます。従業員が話しやすくなるような雰囲気づくりができれば、アンケート調査で把握することが難しい従業員の本音を引き出せるかもしれません。
従業員満足度のチェック項目
従業員満足度の構成要素はさまざまあるものの、企業がどのような観点で従業員満足度を調査したいのかによって設定する項目は異なります。主なチェック項目は以下の通りです。
- ● 仕事への満足
- ● 待遇への満足
- ● メンタルヘルスの状態
- ● 企業文化・理念への適合
例えば、仕事に関する従業員満足度を把握したいなら、業務内容と従業員の興味・スキルの一致や、仕事の成果や会社への貢献に対する正当な評価の有無などの項目があると良いでしょう。
従業員満足度を可視化する調査を実施する際の注意点
従業員満足度の調査を意義のあるものにするためには、明確な目的を設定した上で従業員に分かりやすく説明することが大切です。目的も分からずに調査を実施した場合、従業員は会社の意図や調査の重要性を理解しないまま表面的な回答に偏る恐れがあります。
また、質問の内容やボリュームにも注意が必要です。分かりにくい内容や冗長な設問は回答率を下げます。回答の質を上げるためには、従業員が回答しやすい内容や量の質問を設定しましょう。
従業員満足度を向上させる6つの具体的な施策
従業員満足度の向上を目指すための取り組みは、自社の課題に合った施策や確実に実行できる施策から検討することが大切です。従業員満足度を向上させるための具体的な施策は、以下の6施策が挙げられます。
- ● 企業理念・文化の浸透
- ● 職場環境の改善
- ● 人事評価制度の見直し
- ● 福利厚生の充実
- ● キャリア支援・人材配置の最適化
- ● 社内コミュニケーションの活性化
企業理念・文化の浸透
企業の理念やこれまでに培ってきた文化を浸透させるためには、従業員が興味を持つのを待つような受け身ではなく、経営から一貫してビジョンを発信・共有する必要があります。企業としてどのようなことに価値を置いて事業活動を行っているのか、社会の一員としてどのように社会へ貢献していくのかなど、企業の具体的なビジョンを平易に翻訳し、反復共有することで、会社全体の一体感が生まれやすくなるでしょう。
また、定期的にミーティングを実施し、企業のビジョンを共有できる機会を設けることをおすすめします。
職場環境の改善
従業員が働きやすい職場環境を整備することは、従業員満足度の向上につながります。働きやすい環境づくりの具体的な施策として挙げられるのは、時短勤務やハイブリッドワーク、有給休暇取得の奨励などです。これらの施策を実施することで、従業員の柔軟な働き方を認めるという会社の意志を伝えられます。
また、長時間労働が自社にとって重要な課題である場合は業務プロセスの見直しを図り、残業時間の削減につながる施策を行うことも重要です。
人事評価制度の見直し
人事評価制度の見直しは、待遇や正当な評価を受けられないことに不満がある従業員に納得感を持ってもらうために効果的な施策です。給与や評価が不公平で不透明な人事評価制度を運用している場合、従業員から不満の声が出やすくなります。
公平性と透明性を備えた評価制度を整備することで、従業員は評価に対して納得感を得られ、モチベーションの維持や向上につながるでしょう。新しい評価基準を設定したら、積極的に従業員へ評価基準・運用を明文化し、周知します。
福利厚生の充実
法定外福利厚生を充実させることも従業員満足度の向上につながります。法定外福利厚生とは、企業が任意で提供する制度です。例えば、健康維持のための健康診断料やスポーツジム利用料の一部補助、従業員の生活を支えるための家賃補助などが挙げられます。
法定外福利厚生が充実するほど、従業員を大切にしている会社であると示すことができるでしょう。結果として、従業員のエンゲージメントの向上につながります。
キャリア支援・人材配置の最適化
従業員満足度を高めるためには、従業員の能力・スキルに合った人材配置やキャリア支援を行うことが重要です。従業員は言葉に出さなくても、実際には自身のキャリアに不安を感じている人も多いため、会社がキャリア支援を行うと成長機会がある会社だと感じてもらえます。従業員の会社への愛着が増せば、人材は定着しやすくなるでしょう。
また、適材適所の配置と研修制度の整備により、業務のミスマッチを防ぎ、人材配置の最適化と求める人材の育成を実現できます。
社内コミュニケーションの活性化
従業員が自由な意見を言い合える風通しの良い職場環境をつくるには、社内コミュニケーションの活性化を図ることが大切です。社内コミュニケーションが活性化すると、従業員はより主体性を持って業務に励むようになり、個人の生産性やパフォーマンスが向上しやすくなります。
社内コミュニケーションの活性化のための具体的な施策は、1on1ミーティングや社内交流会などです。また、オフィスコーヒーサービスの導入とカフェスペースの設置により、従業員が自然に集まり、気軽に会話や相談ができる交流の場が生まれます。
従業員満足度向上は企業の成長に不可欠
従業員満足度の向上は人材の定着や採用活動の強化など、企業に多くのメリットをもたらします。従業員満足度の向上を目指すなら、手軽にオフィスコーヒーを導入できる「ネスカフェ アンバサダー プログラム」がおすすめです。
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